成人矯正について
成人矯正はメリットの多い治療です
矯正治療は歯並びが整って見た目が良くなるだけでなく、むし歯や歯周病のリスクが減る、噛み合わせが良くなる、口周りの機能が改善するなどメリットが多い治療です。大人になってからの矯正治療でも遅くありませんので、治療をお考えのかたは一度ご相談ください。治療内容や特徴など、丁寧にわかりやすくご説明いたします。
trouble
こんな場合はご相談ください
- 出っ歯が気になる
- 受け口である
- 歯と歯にすき間がある
- 前歯が噛み合わない
- 歯並びが凸凹している
- 噛み合わせがずれる
当院の成人矯正
口腔内スキャナーによる
負担の少ない型取り
矯正治療の計画を作成するにあたり、事前検査では歯型採取も行われます。当院では患者さんに負担の少ない方法を取るように心がけており、従来の印象材を用いた方法ではなく、口腔内スキャナーを用いたデータ採取を行います。口腔内スキャナーの導入によって、印象材の欠点である嘔吐反射や採取時間の長さなどが改善します。
歯科用CT・セファロによる
正確な診断
当院では矯正治療用のレントゲンであるセファロ、および歯科用CTを使用することで、正確な口腔内診断を行います。矯正治療の前の診断と治療計画の作成を入念に行うことにより、患者さんへ適切な治療をご提供させていただいております。治療内容や検査でご不明な点があれば、お気軽にご質問ください。
装置の種類
ブラケット矯正
ブラケットを接着して金属ワイヤーを通す方法はブラケット矯正と呼ばれ、一般的な矯正方法として知られています。当院のブラケット矯正では、白色で目立ちにくいセラミックブラケット、および自然な歯列を目指せるセルフライゲーションを導入しています。
マウスピース型矯正装置
(インビザライン)
マウスピース矯正のメリットとして、治療時の痛みが少ない、装置を付けていることが気づかれにくいなどがあげられます。営業や接客関連など、話す機会が多いお仕事に就かれているかたに推奨する方法です。当院では、マウスピース型矯正装置(インビザライン)を用いた矯正治療に対応しています。
薬機法において承認されていない
医療機器について
①「未承認医薬品等であること」
医療機器としての矯正装置に該当しないため薬機法上の承認を得ていません。装置に使用している材料は、薬事承認されています。
②「入手経路」
患者さまの歯列のデジタルデータを米国アライン・テクノロジ一社へ送信し海外の工場で制作され、米国アライン・テクノロジ一社のグループ会社である「アライン・テクノロジー・ジャパン株式会社」より入手しています。
③「国内の承認医薬品等の有無」
国内にも薬機法の承認を受けているマウスピース型矯正歯科装置はいくつか存在します。
④「諸外国における安全性に係る情報」
1998年にFDA(米国食品医薬品局)から医療機器として認証され、販売認可を受けています。重篤な副作用の報告はありません。
⑤「医薬品副作用被害救済制度について」
マウスピース型矯正装置(インビザライン)は薬機法の承認を受けていない装置のため、万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
リンガル矯正
リンガル矯正はブラケット矯正の一種であり、歯の裏側(舌側)にブラケットとワイヤーを装着するため、矯正治療をしていることが気づかれにくい審美面でのメリットを持ちます。ブラケット矯正と同じく幅広い歯並びの症例に対応するため、多くのかたに選択いただきやすい矯正方法です。
顎変形症について
顎変形症の治療には保険が適用されます
顎変形症とは、顎の骨に異常が生じ、顔の形状の変形や噛み合わせの不正が見られる状態を指します。顔の左右非対称や顎の位置、上下顎のサイズに異常があることで、機能障害(噛むことが困難、話しにくいなど)が発生することがあります。顎変形症は判別が難しいことも多く、開咬、上顎前突(出っ歯)、過蓋咬合、受け口などの問題で矯正治療を求めて来院される方が、検査の結果、顎変形症と診断されることがあります。
trouble
こんな場合はご相談ください
- 上顎と下顎のズレが大きい
- 下顎が前に出ている
- 下顎が大きく伸びている
- 顔のバランスに偏りがある
費用
料金表
相談料 | 2,200円 |
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診断料 | 55,000円 |
Ⅱ期治療 | 880,000円 |
マウスピース型矯正装置(インビザライン) | 1,045,000円 |
ハーフリンガル | 1,100,000円 |
調整料 | 3,300円~5,500円 |
アンカースクリュー | +33,000円~ 110,000円 |
お支払方法
当院では、下記のお支払方法が可能です。
VISA/JCB/
Mastercard/など
お支払い
医療費控除について
1年間(1月1日~12月31日)に10万円以上の医療費を支払った場合は、医療費控除によって一定の金額の所得控除を受けることができます。ご自身の支払いに限らず、生計を共にするご家族が支払った医療費も対象となります。詳しくは国税庁のホームページをご覧ください。